このツールについて
DCF法で出てくる企業価値は、その大半がターミナルバリュー（予測期間の後の価値）で占められることが少なくありません。つまり事業計画の精緻さより、WACCと永久成長率という2つの仮定のほうが結論を大きく動かします。この画面は、その感応度を体感しながら事業価値・株主価値を試算するためのものです。
この画面でできること
- 事業計画とWACC・永久成長率を入力して、事業価値（EV）と株主価値を試算
- 予測期間の現在価値とターミナルバリューの内訳、ターミナル比率を表示
- 各年の現在価値を積み上げたグラフで、価値の源泉を可視化
- 感応度シミュレーターで、WACC・成長率を動かしたときの価値の振れ幅を確認
- 計算プロセス（年度別の割引→ターミナル算定→株主価値への調整）を展開して確認
使い方
まず感応度シミュレーターでWACCと永久成長率を動かし、価値がどれだけ振れるかを見てから自社の数値モードに移ってください。ターミナル比率が高すぎる場合は、予測期間を延ばすか、そもそもDCFが適切かを考え直す材料になります。WACCの算定そのものはWACCシミュレーターで確認できます。
つまずきやすいところ
永久成長率をわずかに動かすだけで価値が大きく変わる点に注意してください。WACCと永久成長率の差が小さいほどターミナルバリューは発散的に大きくなるため、成長率をWACCに近づけた前提は、それだけで結論を作ってしまいます。一般には長期の経済成長率やインフレ率を超える永久成長率は正当化しにくいとされます。また、事業価値から株主価値を出すには有利子負債と非事業用資産の調整が必要で、その扱いを誤ると結論がずれます。
この画面が扱う範囲
本ツールはDCF法の仕組みを理解するための学習用・簡易試算ツールです。実際の株価算定・M&A評価・フェアネスオピニオンを代替するものではありません。
あわせて使うツール
この画面は学習と論点発見のための一次判定ツールです。表示される金額は簡略計算による参考概算で、申告用の税額・適用額を確定するものではありません。実際の適用判定には法令・通達の確認と、税理士等の専門家への相談が必要です。
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