【有報注記】潜在株式調整後EPS（1株当たり情報注記）

潜在株式調整後1株当たり当期純利益の注記は、ストックオプションや新株予約権付社債をどれだけ発行しているかで希薄化の度合いが変わり、その内訳の書き方も会社によってまちまちです。自社の希薄化率が高いのか低いのか、内訳をどこまで書くべきか——他社の注記を並べて見ないと判断できません。この画面は、その注記を横断検索できるデータベースです。

この画面でできること

• 希薄化率（〜0.5%／0.5〜1%／1〜3%／3〜5%／5〜10%／10%超）の区分で絞り込み、分布を確認
• 潜在株式の商品構成（ストックオプション・新株予約権・転換社債型新株予約権付社債など）別に事例を検索
• 会計基準（日本基準／IFRS／米国基準）と決算年で絞り込み
• 希薄化率の大きい順・増加株式数の多い順などで並べ替え
• 注記原文を確認し、内訳の書きぶりを比較

使い方

まず自社の希薄化率のレンジで絞り、同水準の会社がどう書いているかを見てください。ストックオプションを多く発行している会社の注記は、内訳の粒度を決める参考になります。計算の仕組みそのものを確認したい場合は、計算ナビで設例を追うほうが早道です。

つまずきやすいところ

希薄化率が小さいからといって注記が簡単になるわけではありません。逆希薄化（潜在株式調整後EPSが基本EPSを上回る）となる潜在株式は算定に含めないという判定が必要で、当期純損失の場合は潜在株式調整後EPSを記載しないことになります。この判定を機械的に処理すると誤ります。また、期中に発行・行使された潜在株式は期間按分が必要です。

この画面が扱う範囲

データは金融庁EDINETの有価証券報告書（全上場・最大5年）から「（1株当たり情報）」注記と主要な経営指標のXBRLタグを機械抽出したものです。商品構成・増加株式数の内訳は注記の「（うち〜）」行のパース結果で、約2%の会社は書式の関係で内訳数値が取得できずフラグのみ表示しています。希薄化率＝（基本EPS−潜在株式調整後EPS）÷基本EPSで算出しています。

あわせて使うツール

• 1株当たり情報 計算ナビ｜EPS・BPS・潜在株式調整後
• 一株当たり当期純利益に関する会計基準・適用指針 早見表
• 税制適格ストックオプション 適格要件 自社診断ツール
• ストック・オプション等に関する会計基準・適用指針 早見表

収録データはEDINETに提出された有価証券報告書等からの機械抽出であり、参考情報です。数値・記載内容は必ず開示原文でご確認ください。