このツールについて
潜在株式調整後EPSの計算は、潜在株式の種類ごとに分子と分母の調整方法が違うのが難所です。新株予約権なら分母だけ、転換社債型新株予約権付社債なら分子(利息の戻し入れ)と分母の両方が動きます。この早見表は、基準第2号と適用指針第4号を潜在株式の種類別に引けるようにした索引です。
この画面でできること
- 潜在株式の種類別マトリクスで、当期純利益調整額(分子)・普通株式増加数の算定方式(分母)・希薄化効果の判定を一覧
- 1株当たり当期純利益(基本EPS)の算定と、期中平均株式数の考え方
- 1株当たり純資産額(BPS)の算定
- 株式分割・株式併合があった場合の遡及修正
- 項番号つきで基準・適用指針の該当箇所へたどり着ける構成
使い方
自社が発行している潜在株式の種類でマトリクスの行を選び、分子・分母それぞれの調整を確認してください。実際に数字を入れて検算したい場合は計算ナビで適用指針の設例を追うほうが理解が早くなります。
つまずきやすいところ
希薄化効果の判定を飛ばすのが典型的な誤りです。1株当たり当期純損失の場合は、いずれの潜在株式も希薄化効果を有しないものとして扱い、潜在株式調整後EPSは記載しません。また、複数種類の潜在株式がある場合は、希薄化効果の大きい順に組み入れて逆希薄化となる時点で止めるという手順が必要です。株式分割があった年度は、比較年度のEPSも遡って修正します。
この画面が扱う範囲
本早見表は基準第2号(最終改正 平成25年9月13日)と適用指針第4号の要点を整理した索引です。適用にあたっては原典の確認が必要です。
あわせて使うツール
- 1株当たり情報 計算ナビ|EPS・BPS・潜在株式調整後
- 潜在株式調整後EPS 事例ナビ|他社の注記を横断検索
- ストック・オプション等に関する会計基準・適用指針 早見表
- 自己株式及び準備金の額の減少等に関する会計基準・適用指針 早見表
この画面は原典を素早く引くための索引です。表示される内容は要点の整理であり、実務適用にあたっては必ず原典本体をご確認のうえ、税理士・公認会計士等の専門家にご相談ください。
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