【有報注記】1株当たり情報｜計算ツール（潜在株式調整）

1株当たり情報の計算は、期中に増資や自己株式の取得があると期中平均株式数の按分でつまずきます。さらに潜在株式調整後EPSでは、逆希薄化の判定や、新株予約権付社債の利息の戻し入れが絡みます。この画面は、適用指針の設例1〜13で検算しながら仕組みを確認し、そのまま自社の数値で注記ドラフトまで組み上げるためのものです。

この画面でできること

• 「まなぶ」タブで適用指針の設例1〜13を読み込み、計算過程を追いながら検算
• 「自社の数値で試算」タブで白紙から入力し、EPS・BPS・潜在株式調整後EPSを計算
• ステップ①〜③に入力すると、④で有価証券報告書「1株当たり情報」注記のドラフトが自動生成される
• 2つのタブは数値が別々に保存されるので、設例と自社の数字が混ざらない
• 計算の中身（分子・分母それぞれの調整項目）を展開して確認

使い方

まず「まなぶ」で自社の状況に近い設例を選び、計算過程を追ってください。設例で仕組みを確認してから「自社の数値で試算」に移ると、どの入力欄が何に対応しているかが分かった状態で進められます。注記ドラフトはそのまま使うのではなく、自社の記載方針に合わせて調整してください。

つまずきやすいところ

期中平均株式数の按分が最も間違えやすい箇所です。自己株式は取得した日から控除し、新株発行は払込期日の翌日から加算するなど、起算日の扱いを誤ると分母がずれます。潜在株式調整後EPSでは、逆希薄化となる潜在株式は算定に含めず、当期純損失の場合は記載しないという判定が必要です。株式分割・併合があった場合は、比較年度も遡って修正することを忘れないでください。

この画面が扱う範囲

本ツールは学習と試算のための画面です。生成される注記ドラフトは形式的なひな型であり、実際の開示にあたっては会計基準・適用指針の原文の確認と、監査人との協議が必要です。

あわせて使うツール

• 潜在株式調整後EPS 事例ナビ｜他社の注記を横断検索
• 一株当たり当期純利益に関する会計基準・適用指針 早見表
• 自己株式及び準備金の額の減少等に関する会計基準・適用指針 早見表
• ストック・オプション等に関する会計基準・適用指針 早見表

この画面は学習と論点発見のための一次判定ツールです。表示される金額は簡略計算による参考概算で、申告用の税額・適用額を確定するものではありません。実際の適用判定には法令・通達の確認と、税理士等の専門家への相談が必要です。